大崎電気工業株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：渡辺 光康）は、国際的な環境情報開示システムを運営する非営利団体CDP（Carbon Disclosure Project）が実施した「気候変動」に関する2024年調査において、「B」スコアを取得しました。（2022年度以降、4年連続で「B」スコア評価）
CDPは、企業等に対して気候変動をはじめとする環境課題への対応状況についての情報開示を求め、その内容をもとに8段階（A、A-、B、B-、C、C-、D、D-）で評価を行う国際的な非営利団体です。
今回取得した「B」スコアは、上位から3番目に位置する「マネジメントレベル」とされ、企業が自社の環境リスクおよびその影響を認識し、それらに対して適切な管理と対応を行っていると評価されたことを示すものです。
当社グループは、気候変動への対応を重要な経営課題の一つと位置付け、温室効果ガス排出量の削減やエネルギー効率の向上に加え、スマートメーターおよびエネルギーマネジメントシステムの提供を通じた社会全体でのCO₂排出削減に取り組んでいます。
今後も環境負荷の低減と持続可能な社会の実現に向けた取り組みを一層推進するとともに、透明性の高い情報開示に努めてまいります。
参考：
■大崎電気グループ サステナビリティ基本方針
https://www.osaki.co.jp/ja/sustainability/Sustainability.html
■大崎電気グループのマテリアリティ目標
https://www.osaki.co.jp/ja/sustainability/materiality.html
■統合報告書2025
https://www.osaki.co.jp/ja/ir/library/annual.html